要チェック!ドローンをめぐる最新動向を確認しよう

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さまざまな場面で活躍するドローン。しかし、それに伴い法整備などが行われる動きなどももあり、普段からドローンを操縦している人にとって、情報収集の重要性が高まっています。今回はドローン関連の最新動向をご紹介します。

ドローンを使った新しい試みをチェック


ドローンは空撮をメインにするものと考えてられていますが、最近はさまざまな用途で利用されるようになってきました。空撮以外の用途で話題になったのは、通販大手アマゾンが発表したドローンでの商品輸送計画。2016年の12月にイギリスのケンブリッジシャー州で荷物を配達するためのテスト飛行を行いました。

まだテストエリアを徐々に広げている段階であり、ドローンの使用可否は天候にも左右されるというデメリットがありますが、ドローンでの商品輸送が配送会社の間で広がれば、人手不足の問題や、ドライバーが置かれている過酷な労働環境の改善につながると考えられ、期待の声が上がっています。

また、空撮以外のレジャー利用としてドローンを使ったレースが開催されています。特に注目を集めたのが、2016年にドバイで開催された「ワールド・ドローン・グランプリ」。コースの規模と美しさが話題となりました。ちなみに、優勝賞金である25万ドルを勝ち取ったのは、当時15歳の少年がリーダーのイギリスのチーム。日本でも各地でレースが開催されているので、気になる方は参加を検討されてみてはいかがでしょうか?

その他には、農薬を散布するためのドローンにも注目が高まっています。ドローンが登場するまでは小型ヘリコプターが使われていましたが、ドローンのほうが低い位置から散布を行えるので、農薬の使用料が抑えられるというメリットがあります。


ドローンに関する法整備の事情を知ろう


ドローンを安全に操縦するために、日本では様々な法規制が行われています。具体的に言うと、ドローンの運行に関しては、改正航空法と、電波法が関係してきます。

特に注意しなければいけないのはドローンの飛行可能空域。空港などの周辺、地表・水面から150m以上の空域、人口密集地では、許可を受けない限りは基本的にドローンを運行することはできません。自分の住んでいる地域が人口密集地に該当するかどうかが分からないという方は、国土地理院のサイトでチェックすることができるので、確認しておきましょう。

また、ドローンの運行に関しては「禁止ルール」が定められています。国土交通省は、夜間飛行、目視外飛行、30m未満の飛行(一部対象外あり)、イベント上空飛行、危険物輸送、物件投下を禁止していますので、違反しないように注意しましょう。

法律関係の知識を入手しにくいというときは、常に情報交換ができるようなコミュニティに参加しておくことが重要です。ローカルなコミュニティであれ、個人で法律に関する判断を下すよりは安全です。


DJIの2017年5月の最新機種


ドローンに関するトレンドは「小型化」。ドローン関連商品を販売する各メーカーはこの潮流に乗り、様々な新製品を開発しています。

中でも世界シェア7割を有するドローンメーカーである「DJI」の小型化へのアクションを世界中が注目していましたが、遂に2017年5月25日にDJIの小型新ドローンが発表されました。

 

製品名は、「SPARK」。

本体価格は 65,800円です。

重量300g、機体寸法143×143×55mm、対角寸法170mmと、従来のPhantomやMarvicなどのモデルに比べてサイズも重量も軽量となっています。

 

ドローンストアでも、間もなく販売予定です!!

 

DJIも今後、小型化へのアプローチを強化していくのでしょうか。

なお、国内では申請無しで飛ばせるドローンは200g以下のため、SPARKを飛ばす場合でも手続きが必ず必要になりますので、ご注意ください。




今回はドローンの最新動向をご紹介しました。ドローンに関する環境は目まぐるしく変わっています。特に法的な知識は普段からアンテナを張り、知識をアップデートしておくことが重要です。



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